高齢化が進む現代において、リハビリは健康維持や生活の質向上に不可欠です。KMPはリハビリと、自宅やジムに通って行う筋トレやエクササイズとの違いは以下の２点であると考えます。
・病気や障害の予防や解消が目的
・病気や障害のケアが前提として必要
これらは主に介護保険（高齢者を除くと健康保険も含む）を利用して実施することが可能です。
介護保険を利用することで、費用を抑えつつ適切なリハビリを受けることが可能になりますが、一方で制約も存在します。このコラムでは、介護保険を活用したリハビリのメリット・デメリットを詳しく解説し、KMPのような保険適用外のリハビリの選択肢についても紹介します。リハビリが必要な方やそのご家族が最適な選択をできるよう、わかりやすく説明していきます。

• 《目次》
• 1. 介護保険を使用したリハビリとは
• 1-1 介護保険で受けられるリハビリの種類
• 1-2 介護保険が適用される条件と対象者
• 2. 介護保険を使用したリハビリのメリット
• 2-1 費用負担が軽減される
• 2-2 自宅や施設で継続的なリハビリが可能
• 3. 介護保険を使用したリハビリのデメリット
• 3-1 リハビリの回数や時間に制限がある
• 3-2 改善目的より維持目的が優先される
• 4. 介護保険が適用されない場合のリハビリ方法
• 4-1 自費リハビリの選択肢と費用
• 4-2 健康保険や自治体の支援制度を活用する
• 5. 介護保険リハビリを最大限活用するコツ
• 5-1 併用できるリハビリの選択肢を考える
• 5-2 ケアマネージャーと相談し最適な計画を立てる

1. 介護保険を使用したリハビリとは

1-1 介護保険で受けられるリハビリの種類

介護保険を利用したリハビリには、大きく分けて「訪問リハビリ」「通所リハビリ（デイケア）」「短期入所リハビリ（ショートステイ）」の3種類があります。訪問リハビリは自宅で専門のセラピストが施術し、通所リハビリは施設で理学療法や作業療法を受けることができます。また、短期入所リハビリは施設に短期間滞在しながら集中的にリハビリを受けるものです。KMPのセラピストは訪問、通所、入所全ての現場でリハビリを実施してきました。

1-2 介護保険が適用される条件と対象者

介護保険でリハビリを受けるためには、「要支援」「要介護」の認定を受ける必要があります。要支援1・2では軽度のリハビリ支援、要介護1以上ではより専門的なリハビリを受けることができます。さらに、医師の診断とケアプランに基づいてリハビリの内容が決まります。しかし、多くの介護保険施設の勤務医はリハビリの専門医ではありません。そのため、内容の検討はリハビリセラピストが中心になって計画します。つまり、リハビリセラピストの実力に依存します。専門の資格を持ってはいますが、介護度やニーズに合った内容を計画できるかの保証は、介護保険にはありません。
その他では、介護保険は3年ごとに見直され改定されます。将来はより適応範囲が狭くなると言われています。狭くなると、より重度の障害でなければ認定されない事になります。

2. 介護保険を使用したリハビリのメリット

2-1 費用負担が軽減される

介護保険を利用すれば、リハビリの費用負担が1割～3割に抑えられます（所得による）。これにより、経済的負担を少なくしながら継続的なリハビリが可能となります。

2-2 自宅や施設で継続的なリハビリが可能

訪問リハビリや通所リハビリを活用することで、自宅や施設内で専門的なケアを受けながら生活の質を維持できます。特に、通所リハビリでは他の利用者との交流もでき、社会的なつながりを保つことができます。

3. 介護保険を使用したリハビリのデメリット

3-1 リハビリの回数や時間に制限がある

介護保険でのリハビリは、提供される回数や時間に制限があります。例えば、要介護１、要介護２だと週に1～2回程度しか利用できない場合が多く、より集中的なリハビリを希望する場合には物足りなさを感じることもあります。介護度が軽度の方には、比較的若く家庭や社会でも役割を持つ「現役」の場合も少なくありません。リハビリの意欲もその必要性も高いのに、満足に実施できないことがあります。KMPが通所リハビリ勤務時に担当した60歳代の利用者様、全員が「もっと長い時間取り組みたい」と希望されていました。「自分には仕事がある」「まだまだ長い老後を楽しむために体を良くしたい」「介護度が重くない分、在宅支援が少ないからもっと自立しなければいけない」などのお声を聞きました。

3-2 改善目的より維持目的が優先される

介護保険でのリハビリは「機能の維持」を目的とする場合が多く、大きな回復を目指すものではない印象があるかもしれません。もちろん、リハビリの成果が出て機能を向上させ、生活レベルも向上した人はいます。それでも「現状維持」のイメージがある理由は、リハビリセラピスト以外にも介護士や看護師などの専門職のサポートも充実しているため、機能の向上がなくてもある程度の不自由を避けることができるからと考えます。プロとして安心・安楽は追求しますが、それだけでは機能向上は望めません。積極的なリハビリが必要な場合には、別の方法を検討する必要があります。

4. 介護保険が適用されない場合のリハビリ方法

4-1 自費リハビリの選択肢と費用

介護保険が適用されない場合、完全自費でリハビリを受ける選択肢もあります。専門的なリハビリ施設では、医療保険や介護保険では受けられない高度なリハビリを提供しています。ただし、1回のセッションで数千円～数万円の費用がかかるため、長期的な計画が必要です。しかし、保険外のためサービスの幅は事業者それぞれで決めることができます。KMPでは初回施術前の相談、日々の施術の際に時間に余裕がある場合、施術以外でもメール等のコミュニケーション、できる限りのサービスを提供できるよう努めています。

4-2 健康保険や自治体の支援制度を活用する

一部の自治体では、高齢者向けのリハビリ支援制度が設けられていることがあります。また、脳卒中や骨折などの医療的リハビリには健康保険が適用される場合もあるため、選択肢を広げることができます。しかし、多くの場合は送迎がないため、自身で通院する必要があります。KMPでは訪問、来店、その日の体の状態や希望するリハビリの内容に合わせて毎回選んでいただけます。

5. 介護保険リハビリを最大限活用するコツ

5-1 併用できるリハビリの選択肢を考える

介護保険だけでなく、健康保険や自費リハビリを組み合わせることで、より効果的なリハビリが可能になります。リハビリの目的に応じて、複数のサービスを活用しましょう。KMPでは質を、介護保険を利用した他施設では量を、このような利用で毎日のようにリハビリに取り組む方もいらっしゃいます。

5-2 ケアマネージャーと相談し最適な計画を立てる

介護サービスの計画を立てる際には、ケアマネージャーと相談し、自分に合った最適なリハビリプランを作成することが重要です。利用可能なサービスを把握し、計画的に活用しましょう。しかし、自費リハビリはまだまだ介護保険下には浸透しておらず、ケアマネージャーが紹介できる事業者は多くありません。そもそも、通える範囲に自費リハビリの事業があることが稀です。倉敷市内でもKMPと他１つあるかどうか、まだまだニーズを満たせる数はありません。介護保険の利用すること自体はケアマネージャーに、リハビリそのものに関しての相談はKMPではいつでも受け付けています。お問い合わせからのメール、または電話にて、気になることがあれば何でも聞いてください。